SHAREの活動が埼玉新聞に掲載 2

ニューヨーク視察ツアーから得ていただいた情報を、埼玉新聞が連載していただきこれが第2回目です。 アメリカの乳がん患者さんと日本の乳がん患者さんの事情の違いが良くわかる記事かと思います。

日本でも厚生労働省からのガイドラインがひかれているようですが、問題はそれを主張できる職場の環境作りを誰が行うかだと思います。

アメリカの職場では、個々にそれを主張することをちゅうちょしませんし、それを専門とする弁護士も数多くいます。

患者の権利を守らない職場を、法律で変えさせることがそれほど困難でなくなったのは、個々に患者がそれに立ち向かった実績の積み上げからだと思います。

ニューヨークにあるがん専門の病院で、長い間がん治療を続けながら職場で弱者と見られないように模索する人たちのミーティングに参加した時、法律では守りきれない部分があることにも気づいたのも事実です。

この記事を読んで思うことは、病気に対する正確な知識の足りなさと、上に立つ者の権力のはき違えが、病気の人もこれから病気になり得る人にも…つまり全ての人たちの、QOLを危ういものにしているのだと思いました。

これからも患者の立場に立って、生活のしやすい場所を求める活動をする方たちに、エールを送りたいと思います。

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